Notices by JapanProf (japanprof@fedibird.com), page 3

私、機転はかなり効くタイプ。子供の頃から、かなり怖い目に遭ってるけれど、切り抜けてきた。(痴漢遭遇は幼児期からだけど、それは置いといて)、最初の危機は12歳の初の東京からスペインまでの一人旅のパリのオルリー空港。携帯もない大昔で、航空券が赤いカーボン用紙を挟んでん何ページもあった時代の話。とても大人びていたし、周りもまさか12歳の子が一人旅しているとは思わないし、ゲートにいたフランス人地上スタッフが「乗せない」の一点ばり。なんと、12歳の私は、パリでもう一回カウンターで搭乗手続きをすることを知らなかったんです。

東京から、シャルルドゴールに到着した際、父の手配で、迎えの人が来て、乗り換え便がでるオルリー空港まで連れて行ってくれたんですが、私が大人びていたので、私のチェックインをせずに、私をオルリー空港で下ろして、帰ってしまったんです。)

「もう私は、パリでこじきをして生きていくしかない。家族にも2度と会えないだろう」と観念。一旦観念すると余裕が出て、そばにいた人に、。「12歳で一人旅で、おばさんがスペインの空港で待っているけど、搭乗させて貰えない」と言ったら、周りの大人がみんな慌てて、無事搭乗。キャビンアテンダントの真ん前に座らされてセーフ。

亡き父は、私の作り話だって信じてくれなかったけど。

明日は、ガザの詩人のMosab Abu Tohaさんの詩の朗読会を我が家で主催します。同僚、学生、隣人ら、20人ちょっをお呼びして、パレスチナ料理のブッフェスタイルの夕食を食べてから、朗読会。

朗読会は座ってなので、これ以上はちょっと無理。声をかけた人がみな来るとの返事。「ユダヤ人差別！」と批判されるから、黙っているだけで、パレスチナの人たちの不条理な受難を耐え難く思っている人たちは多い。明日のイベントが、連帯と勇気に繋がることを願ってます。

@taiyo 私は在米歴30年以上。ずっとスペインの家族や友人らにどれだけ米国が欧州の民主主義と異なるかについて説明しても、信じて貰えなかったけれど、やっとみな納得。大統領は法の上にあり、象徴的な国王的要素が元からあり、ファーストレディーは王妃。だから、公人でもない妻が公的な役割を果たし、スタッフもついて、ホワイトハウスにオフィスを持つ訳です。象徴的な王政ならまだしも、行政の長であり、恩赦を与える権限もあり、大統領である期間は自分の党の党首的な存在。

さらに近代国家生成過程で、meritocratic な官僚制を発達させ、公務員試験による採用が確立してから、大衆政党による選挙での競争が導入された欧州諸国と違い、植民地だったアメリカは、近代国家生成過程が短く、客観的基準による公務員採用制度が確立する前に、白人男性全員に選挙権が付与され、公務員ポストは勝った候補者が分配するリソースのひとつとなりました。改革があったものの、猟官主義は残りました。

近年の米国での富の集中は、もとからカネのかかる米国選挙の価格を高騰させ、スーパーリッチのゲームとなりました。選挙が他国より頻繁な為、さらにカネの力は増強。トランプ誕生前から十分に異常な仕組みでした。

ユダヤ系のアメリカ人（イスラエル国籍もあるらしい）が、運転中に見かけた2人をパレスチナ人だと思い、2人の乗っていた乗用車に、いきなり17発の銃弾を発砲。ところがなんと撃たれたのはイスラエル人だったという話。被害者は2人とも無事。で、被害者の1人は、撃たれてすぐにソーシャルメディアで、「アラブ人」による反ユダヤの襲撃であると決め込むポストをしていた、という。イスラエルと米国も、アラブ系の人を人間とも思わず、殺戮し放題。そういう社会がこういうヘイト犯罪を引き起こす。これ、アラブ系の人が発砲していたら、テロだのなんだの米国メディアは大騒ぎしていたと思うけれど、犯人はユダヤ系だと「シーン」としてしまうのもすごい。これ、ヘイトによる意図した殺人未遂事件。もっと騒げよ。
QT: https://mastodon.social/@JapanProf/114021846883497921 [参照]

イスラエルと米国政府の暴力には怒りしか感じない。
トランプ政権になって勢いづいたイスラエルの違法植民者らは西岸のパレスチナ自治区への爆撃、家屋への放火など蛮行の限りを尽くしている。欧米諸国の殆どは知らんぷり。アイルランド、スペインとノルウェー政府だけが、イスラエル政府批判するくらい。

トランプがガザからパレスチナ人全員を追い出すプランを発表し、イスラエルの外務大臣は、調子に乗って、スペインが受け入れれば良い、と。イスラエルはもう完璧の米国と同等の覇権国の振る舞い。

ジェノサイドに加担し、イスラエルの暴力の加担、自らも非白人を人間と思わず、原爆、化学兵器、大量殺戮を繰り返して来た米国の民主主義が崩壊するのは、当然の帰結であるのだろう。

https://www.europesays.com/1826344/

関税って何ですか？って学生に聞くと、誰がMAGAで誰がそうではないかが、アッサリとわかる。今日、授業で産業政策の話をしていたので、聞いてみた。幸いなことに、MAGAは少数派だった。ホッ。

@taiyo 大学を敵と明言している政権ですから、連邦政府からの研究費がキャンセルされる可能性があり、みな怯えています。一旦全てフリーズされたんですが、裁判所がすでに支払い契約を結んだ研究費は資質せねばならないと命じました。ただ、もうPeer reviewも済み、研究費の選考に通ったけれど、契約がまだな研究費の行き末が危ないです。

@taiyo マスクは親衛隊みたいな若い人らを使って政府機構の掌握を試みているようですね。

https://www.wired.com/story/elon-musk-government-young-engineers/

イスラエルの右翼政党と人的に繋がっている親イスラエル団体は、こういう風にパレスチナ人やその支援者らを脅すんです。槍玉にあげられているのは、Mosab AbuTohaさんというパレスチナ出身の詩人。シラキュース大学で研究員をしていたことがあり、Gazaへの爆撃が酷くなるなじゃ、Gaza在住だったMosabさん一家を救う為に、シラキュース大学が訪問研究員のポストをつくり招聘。それが気に入らないこの親イスラエル団体は、大学とこの詩人を攻撃。トランプに彼の在留資格を取り消して、強制退去させよ、反ユダヤのシラキュース大学を潰せ、と騒いでます。他にもシラキュース大学や他の大学でのターゲットリストを作り、ネットで脅し、政治家に圧力をかけています。日本でいう昔の右翼団体と立花のやり口をミックスさせた感じ。当然、学生もリクルートし、パレスチナ支持の教員や学生を槍玉にあげ、辞めさせろ、と議員や州知事を使って圧力をかけます。

パレスチナ支援の輪を広げて、米国のイスラエル一辺倒の対外政策に悪影響があるという理由でTikTokを禁止することに決定した米国政府を尻目に、米国の若者らは中国のApp、Rednoteにアカウントを開いている。

そこで、初めて、中国の若者らと直接交流し始めているという皮肉。こういうグローバル化は嬉しくなる。今度は米国の対中政策に不都合だと、米国内でRednoteにアクセス出来ないようにするのかしらん。

バイデンもトランプも中国を悪者に仕立てて、東アジア諸国に武器やら戦闘機やらを売りつける悪徳商売。日本の若者らよ、隣国の若者らと直接に交流してみたら？右翼化して隣国を憎むより、友人関係を広げる方がよほど幸福な人生になりますよ。

トランプの科学者叩きが本格化すると日本、欧州、中国では米国のトップの科学者を雇用出来るチャンス。でも多分、米国の超富裕層が研究費を出して、自分らの利益の為の研究をさせるようになると思う。不老不死と高能力を備えた子作り、とか？苦笑。アメリカ大統領とOligarchsがタッグを組んで世界制覇という時代が来る。日本や欧州リーダーらも、「ああ、どうしよう」ってオロオロせずに、生き抜く為には、アメリカ抜きでの仕組みを考えるべき。

トランプ下でのアメリカと今の中国のどちらが安定的な経済的なパートナーか？と自問すべき。

@zpitschi Jeffrey Sachs教授については、こちらをどうぞ:
https://www.jeffsachs.org/

@zpitschi ジェフリーサックスをぐぐられたんですか？コロンビア大学の教授というのみならず、アメリカで最も優れた経済学者の一人。ハーバード大学から当時年周1億円相当でコロンビア大学に引き抜かれました。若い頃から、途上国政府に経済政策をアドバイス。国連やカトリック法王のアドバイザーでもあります。ロシアの国営企業の民営化に関わったあと、非常に後悔し、欧米諸国による途上国の資源の搾取、米国による戦争、イスラエルの批判を公にするようになりました。その為に最近では主流メディアから干され、おもにフリーのジャーナリストやらのメディアで積極的に発言。

コロナ発生源についてのポストはリンクを貼り直して再掲。最初のリンクだと、私のサブスタックアカウントをフォローしてくださいっていう余計な自動メッセージが出てきていたようなので、元のポストを消して、再掲しました。

結局、Covid19はNorth Carolina大学のRalphBaric教授が作ったものだったと言う説に落ち着きそう。パンデミックの発生を抑えようと、コウモリに使うワクチン研究で、アメリカ国内でのコウモリなどでの実験後、アジアのコウモリでの実験をWuhanに研究所でさせて貰っていた際に、担当のオーストラリア人女性科学者が感染。本人には自覚症状がなく、行った先々で感染を広げていった、と言う話らしい。コロンビア大学のジェフリー・サックス教授もずっと人工的に作られたウィルスで、アメリカの責任と主張してたけれど、本当みたい。連邦政府からの研究資金を配分する立場にあったファウチ氏も知っていたけれど、隠蔽していた模様。バイデンも知ってたんだろう。それで逮捕状が出ている訳でもないファウチ氏にここ10年間と言う期間での法律違反に関して大恩赦を与えたし。
多分、トランプ政権は真実を公開するのでは？科学者叩きに一層拍車がかかることになる。
それにしても、アメリカって迷惑すぎる国じゃないですか？世界中で戦争し、人殺しするのみならず、コロナで我々の社会と生活に大打撃。コロナは政治的にも混乱をもたらし、民主主義をも危機に晒した。で、今度はトランプが科学に大打撃を与える。

https://jimhaslam.substack.com/p/an-interview-with-physicist-steve?r=1s6ohy&utm_medium=ios&triedRedirect=true

結局、Covid19はNorth Carolina大学のRalphBaric教授が作ったものだったと言う説に落ち着きそう。パンデミックの発生を抑えようと、コウモリに使うワクチン研究で、アメリカ国内でのコウモリなどでの実験後、アジアのコウモリでの実験をWuhanに研究所でさせて貰っていた際に、担当のオーストラリア人女性科学者が感染。本人には自覚症状がなく、行った先々で感染を広げていった、と言う話らしい。コロンビア大学のジェフリー・サックス教授もずっと人工的に作られたウィルスで、アメリカの責任と主張してたけれど、本当みたい。連邦政府からの研究資金を配分する立場にあったファウチ氏も知っていたけれど、隠蔽していた模様。バイデンも知ってたんだろう。それで逮捕状が出ている訳でもないファウチ氏にここ10年間と言う期間での法律違反に関して大恩赦を与えたし。

多分、トランプ政権は真実を公開するのでは？科学者叩きに一層拍車がかかることになる。

それにしても、アメリカって迷惑すぎる国じゃないですか？世界中で戦争し、人殺しするのみならず、コロナで我々の社会と生活に大打撃。コロナは政治的にも混乱をもたらし、民主主義をも危機に晒した。で、今度はトランプが科学に大打撃を与える。

https://jimhaslam.substack.com/p/an-interview-with-physicist-steve?r=1s6ohy&utm_medium=ios&triedRedirect=true

トランプはコロナ禍がアメリカの科学者が人工的に作ったウィルスが発生源だというスキャンダルを公開することで、科学者不信を広め、気候変動も悪徳な科学者らと民主党の陰謀だって主張すると思う。

バイデンもその社会的影響を恐れて、コロナ禍の発生源問題には蓋をして来たのであろう。

イスラエル政府に好都合なように、旧主要メディア(新聞とTV)と組んで、有権者への情報操作を誘導してきたワシントンの政策担当者らにとって、TikTokがどいしてに不都合なのかを、共和党大統領候補であったこともあるMitt Romney上院議員と国務長官のAntony Blinkenがはっきりと言及しています。

昨年、McCain Institute のイベントで行われたMitt Romney とAntony Blinkenの対談です。19分過ぎから、3分くらいをご覧ください。

https://www.youtube.com/watch?si=FpRUBTPAseHGUpme&v=V92PzA6eEyM&feature=youtu.be

@sayuri_t_h 若い人たちは中国のAppのRednoteに移動しているようですね。夫は早速アカウントを開けて観察中。アメリカ人の若者と中国人の若者らのやり取りが興味深いって言ってます。

中国の住居がどんなか、賃貸はいくらか、とか、アメリカ人が聞いてて、中国の若者が説明してくれてるらしい。

アメリカではTikTokは見れなくなりました。Gazaの様子がわからないようにするのがもともとの目的。民主党も共和党も、パレスチナ人らが自分らの言葉で米国の若者に語りかけたり、ガザや西岸の自治区での実態をライブで伝えると、自分らの嘘と欺瞞が白日に晒され、不都合であるので、政治介入したのです。TikTokが中国のAppであることを利用して、米国資本に売らせて、アルゴリズムを変えて、パレスチナ関連ビデオ見辛くしたり、パレスチナ支援者の監視に使おうという算段。イスラエルロビーもTikTok廃止を議会に働きかけていました。つまり、うらがえせば、米国のSNSは権力機構に協力的であるということ。

民主党政権でもこれ。トランプの所為で、一夜にしてアメリカが非民主化しているのではなく、長いプロセスを経て、今ここ。