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帰国すると技能実習生はじめ在日外国人の方々に日本語を教えるボランティア団体のお手伝いをするのだけど、なんらかの支援無しに活動を維持する事と母語が外国語の人に日本語を教える事の難しさは毎回とても感じます。
相手となるのはすでに成人して話す言葉は違えど学習に関しては自分と同じくらいの理解であろうと想定して、日本語は少し学んできているのだけど日本語の構造が分からない人のためになるべくルール立てて伝えないといけないのだけど、参考資料と睨めっこしながらやるわけです。ボランティアには教師も居ますがやっぱり外国人に教えるのは全く異なると言っています。
大人の場合、日本語は仕事を含む自分の生活行動維持に必要な手段になり、就学年齢の子供にとっては日本語を使うということは社会生活だけでなく学習という多岐にわたる方面の情報を整理し自分の知識とする行動を毎日こなす唯一の手段となる。

ただでさえ教員不足の学校に日本語を外国人に教える専門の教師を常勤させるのは無理だろう。
だったらせめて各自治体で契約派遣という方法で専門家が数校受け持ち週2くらいで受け持ち校をまわり教えるという方法もある。国はこういった部分を支援するべきだと思う。

特別支援とは教育の方法や目的自体が異なるので1人の教師で一緒の学ぶのは無理だろう。教師の負担増加や専門性に無理がありすぎると思う。

私は渡米して6ヶ月間みっちりESL(English as a second language)のクラスに通った。教室全て外国人で外国人に英語を教える専門の教師が居た。人種の坩堝であるから当然の配慮だ。
単一民族に近い日本で同じ事を同じレベルでやるのは無理だしそれだけの必要もないと思う。だからといって納税者としての親を含む外国出身の人達の子供を「外国籍の子供に義務教育は適応されない」なんて言葉を吐いて良いわけは一つもない。

教育を受ける権利は子供達に等しくある。