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イランの人々がTwitterで（英語で）やり取りしているのが非当事者にも広まってほんの何日かの間に米国務省がTwitterを積極的にプロモートするようになった。イランのような「非民主的な」国で、Twitterのような個人の言葉をとても広い範囲に伝えるポテンシャルのあるものは、体制に影響を及ぼしうる。

Newsweekなど当時世界的影響力のあった大手媒体でさかんにTwitterが取り上げられた。「Twitter革命」という概念が「なんちゃって」を超え始めた。その前、2003年イラク戦争の頃から（主に米国で）定着していたオンライン・アクティビズムはさらなる場を得て加速していく。

先駆的な取り組みをしていた英語圏のジャーナリスト（非IT系）がTwitterに注目し始めたのもこの頃だ。英語圏では「たった140文字」しか使えない場が、ジャーナリズムの実践の場になるとは考えられていなかった。その認識を変えたのが、2009年イラン動乱をネット越しに見て（イランは取材を許可せず、現地一般市民が記者の役割を果たした）、2年後の「アラブの春」では現地の現場に身を置いた何人かの英語圏のジャーナリストだ。