飲める人が稼ぐって本当? アルコール耐性と所得の関係 ポイント 酒を飲めるかどうかが所得や労働時間に与える影響を調べた結果、酒を飲める人はより頻繁に多くの量を飲んでいるものの、必ずしも高い所得を得ているわけではないことが明らかになりました。 これまでの研究では、適量の飲酒が所得を上げる可能性があることが指摘されてきましたが、酒を飲む人と飲まない人では、性格やついている職業が異なるため、飲酒量と所得の関係は疑似相関ではないかとの批判がありました。遺伝的要因によって飲める人と飲めない人がいる東アジア人の特徴を活かして、飲めることが所得上昇につながらないことを明らかにした点が新しい点です。 もしも飲酒がビジネスコミュニケーションを円滑化して、所得を向上させる効果があるのならば、適量の飲酒は経済的な観点からは望ましいということになりえるものの、今回の研究結果は、そのような効果は期待できないことを明らかにしました。 発表概要 東京大学大学院公共政策学連携研究部の川口大司教授らによる研究グループは、日本・韓国・台湾の男性成人のデータを用いて、酒を飲めるかどうかが所得や労働時間に与える影響を調べました。分析の結果、アルコール耐性のある人々はない人々に比べて、高頻度かつ多量の飲酒をしていることが明らかになった一方で、必ずしも高い所得を得ているわけではないことが明らかになりました。 これまでの労働経済学の研究では、適量の飲酒が所得を上げる可能性があることが指摘されてきましたが、酒を飲む人と飲まない人では、性格や職業が異なるため、飲酒量と所得の関係は疑似相関ではないかとの批判がありました。研究グループでは、遺伝的要因によって飲める人と飲めない人がいる東アジア人の特徴を生かして、飲めることが必ずしも所得を上昇させるわけではないことを明らかにしました。 医学分野の研究でも、適量の飲酒は健康状態を向上させるという通念とは逆に、少量であれ飲酒は有害であるとの研究結果が知られるようになっています。ただし、もしも飲酒がビジネスコミュニケーションを円滑化して、所得を向上させる効果があるのならば、適量の飲酒は経済的な観点からは望ましいということになりえます。しかし、今回の研究結果はそのような効果の存在をも否定するものです。