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この話をチラッと夫にしたところ、興味を持ったらしく著者のショシャナ・ズボフ氏について調べていた。彼に言わせるとどうも反トラスト法絡みの話なのでは？とのこと。その視点はなかった。EUはともかく米国発のアンチ巨大テック産業に関わる言説を見るなら必要な補助線だと思う。

キーワードとなるのが、巨大企業の存在自体を民主主義への危機と捉えて排除すべきとする新ブランダイス学派。連邦取引委員会のリナ・カーン委員長もニュー・ブランダイス運動に積極的に関わっている、というかモロにその思想のもとで仕事をしているように見える。そしてズボフ氏もまたNYTが主催する反トラスト法に関するラウンドテーブルにリナ・カーン氏と参加していた。

少し調べただけなのでこのつながりは状況証拠でしかないけれど、その仮説のもとに読んで見るとまた別のものが見えてくるかもしれない。