つまり、何度も繰り返し言われているように商業SNSにおいてユーザは実際には顧客ではなく商品であって、当人たちが思っているほどプラットフォームの成り立ちに主体的に関与していないという事実をまず認識する必要がある。その上で、商業SNSの利用を継続する以上は当人の意思とは無関係に商品としての振る舞いを常に要求されるし、基本的には拒否することもできない。